都内で警報レベルのインフル　効果的な予防法とは？

注意報から警報へ

昨年末、都内におけるインフルエンザの患者報告数が流行注意報基準に達しました。今年に入って患者が急増し、１７日に流行警報基準を超えたことが発表されました。では、流行注意報基準と流行警報基準はどのような基準なのでしょうか。東京都によると、それぞれの基準は以下のように定義されています。

流行注意報基準：感染症発生動向調査による定点報告において、10人／定点（週）を超えた保健所の管内人口の合計が、東京都の人口全体の30％を超えた場合

流行警報基準：感染症発生動向調査による定点報告において、30人／定点（週）を超えた保健所の管内人口の合計が、東京都の人口全体の30％を超えた場合

詳しい発生状況

東京都によると、患者報告数が30人／定点（週）を超えた保健所は、都内31か所中16か所で、管内人口の合計は、東京都全体の56.6％です。流行警報基準の30％を大きく上回った数字となっており、最近のインフルエンザ流行の勢いがわかります。

また、2018年9月3日から1月13日までの間に、学校や社会福祉施設などで発生したインフルエンザ様疾患の集団感染事例は443施設報告されています。

感染症発生動向調査では、都内のインフルエンザウイルスの検出状況は、2009年に流行したAH1pdm09型が72.3％、香港型として知られるAH3型が27.7％となっています。高齢者で重症化しやすい香港型が徐々に増えてきています。

効果的な予防法

東京都はインフルエンザ対策として以下の内容を呼びかけています。

・こまめな手洗い

・休養・栄養・水分補給

・咳エチケット

・適度な室内加湿・換気

・予防接種（かかりつけ医と相談）

当たり前のようですが、この中で最も効果が期待されるのが予防接種です。もちろん、予防接種をしてもインフルエンザにかかる人もいますが、発症を予防することや、発症後の重症化や死亡を予防することには一定の効果があります。

実際に、新興・再興感染症研究事業による「インフルエンザワクチンの効果に関する研究」では、65歳以上の健常な高齢者については、約45%の発病を阻止し、約80%の死亡を阻止する効果があると報告されました。また、同研究事業による「乳幼児に対するインフルエンザワクチンの効果に対する研究」では、1歳以上6歳未満の幼児について、約20～30%の発病阻止効果があるとされました。